オフィス家具レンタルとリースの違い

オフィス家具レンタルとリースの違い!

 

オフィスで利用する家具の購入コストは、金額としてはなかなかあなどれないものとなります。しかし、仕事の効率や顧客に与えるイメージなどの点から、あまり価格の低いものを買うわけにもいきません。一度にすべての家具をそろえるには資金が厳しい場合は、リースするという方法があります。リースはレンタルと似ている印象ですが、中身にはかなり違いがみられます。リースのメリットとデメリットを知って、オフィスでうまく活用しましょう。

 

レンタルとリースの違い

オフィス家具のレンタルとリースは、どちらも契約を結んで賃貸する仕組みです。しかしレンタルは、数日や数週間など、比較的短期間の契約で借りますが、リースの場合は数年といった長い期間が一般的です。レンタルでは、レンタル会社が用意したオフィス家具の中から自社に必要なものを選ぶことになりますが、リースは違います。リース会社がオフィス家具の物品として認定している範囲内であれば、自分の望むものを自由に選択することができるのです。リース会社は顧客から希望を受けると、その製品を新品で購入して顧客に賃貸します。そして借りた企業は、月単位でリース代を支払っていくことになります。

また、レンタルは短期間の賃貸契約を結び、途中解約も可能となっていますが、リースは顧客の希望物品を購入しているという関係上、途中解約は原則としてできません。どうしても期間中に契約を打ち切らなければならなくなった場合には、家具を使用していなくてもリース代を支払い続けるか、残金を一括で支払って契約を終了させることになります。レンタルやリースの期間が終了したときには、賃貸していた家具を返却したり、再契約したりするという点は、両方とも同じです。

 

リースすることのメリット

リースを利用すると、オフィス家具にかかる初期費用を節約できます。希望通りの最新の家具をそろえられるうえに、月々の分割払いと似たような状況となるため、何かと資金が必要になるオフィス開設や移転の際に、家具の分を他に回すことが可能となるのです。また、希望物品を賃貸できるため、イメージに合わない、古びているといったトラブルも避けられます。レンタルの場合は期間が短いこともあって割高となりますが、リースは長期間の支払いになるので月々の使用料は低価格となっています。

リースした家具は、契約終了時にリース会社へ返却します。賃貸したものであって自社の持ち物ではありませんが、会計ではリース専用の減価償却費を計上する必要があります。リース契約の金額や期限などが一定以下といった条件を満たせば、リース代をそのまま経費として計上することも可能です。また、契約内容でリース期間を設定できますが、リース用の減価償却はその期間で按分して計算します。そのため契約内容によっては、自社で家具を購入した場合より早く、全額を費用として計上できるようになるのです。そのため、常に最新の状態を保っておきたい家具などの買い替えを用意に行うことができるというメリットがあります。また、契約終了後に再契約して使用し続けたい場合には、再リースしたものはリース代が以前の契約より安くなります。

 

リースすることのデメリット

リースでは、家具の代金分だけを分割して支払うわけではなく、リース代の中に賃貸の利子や対象の固定資産税、保険料なども含まれることになります。そのため、自分で購入した場合と比べると、結果的には掛かる費用は割高となります。そして支払いが終わっても、家具は自分の所有にはならないというのは、デメリットといえるでしょう。しかし、いらなくなった家具を自分で処分する必要もないので、自宅でなくオフィスでの利用であるなら、必ずしも悪いとはいえないのです。またリース代として、固定資産税などを支払う代わりに、納税の手続きといったものはリース会社がやってくれます。

リースでは、家具が破損した場合には契約書に記載がない限り、リースしている側が修理を行うことになります。メンテナンスなどの管理も、リースした側が受け持ちます。そして契約終了後の返却の際には、リースした家具は原状回復する必要があります。ですがリース契約には、メンテナンスサービス付きのものもみられます。リース期間は年単位に及ぶので、対象によってはサービスに加入できるものを選ぶと良いでしょう。またリース契約を結ぶためには、審査に通らなければなりません。これも人によっては、デメリットと感じるでしょう。

 

まとめ

リースとレンタルは、仕組みは似ていますが、長期と短期という利用期間の違いから、内容にさまざまな差があります。レンタルが一時的な賃貸なのに対し、リースは家具の購入や納税、処分といった部分まで購入し、その代金を分割して支払っていくのに近いものがあるのです。その分、審査や途中解約ができないといった責任の重さも背負わなければなりませんが、それだけのメリットもきちんとあります。リースする対象によってメンテナンスサービス付きの契約を結ぶなどすれば、管理の手間も省け、デメリットも抑えられるでしょう。購入だけでなく、リースという方法も選択肢に入れられれば、機能やデザインなどで、よりオフィスに適した家具を選べるようになるでしょう。