SOHOオフィスを借りるときのポイント

SOHOオフィスを借りるときのポイント

SOHOオフィスというオフィス形態をご存知でしょうか。ここでは、その意味やおすすめの物件についてご説明します。これから自分で仕事をしていきたいと考えている方は、ぜひチェックしてみてください。

 

SOHOオフィスとは

そもそも、「SOHO」というのは、「スモールオフィス・ホームオフィス」の頭文字をとった言葉で、小さなオフィスや自宅兼オフィスで働く形態やそうした仕事をしている方を指す言葉です。インターネットが発達したことで、誰でも簡単にSOHOとして働くことができるようになりました。
しかし、オフィス用物件を新たに借りるとなると、かなりの費用や労力が必要となります。そのため、SOHOの方が気軽に利用できる住居兼事務所利用が可能なマンションや賃貸アパートを「SOHOオフィス」と呼ぶことがあるのです。
ここでは特に、SOHOオフィスのうち、自宅兼事務所である「ホームオフィスを賃貸で利用したい」という場合について考えてみましょう。

 

SOHOオフィスのメリット

インターネットを利用したSOHOでは、場所にとらわれずに仕事をすることができます。打ち合わせで都心に出る必要などがない業種であれば、国内なら北海道から沖縄まで、インターネットさえつながればどこにいても仕事を行うことができます。
SOHOオフィスでは、「どこに住むか」と、「どこで働くか」が同じですから、憧れの地に住み、かつ仕事することも可能だと言えます。
さらに、SOHOオフィスは一般の賃貸オフィスを構えるよりも初期費用や退去時のコストが安く、一般的な住宅を構えるのとほとんど変わらない費用でオフィスを構えることができます。
物件も一般のオフィス用物件よりも幅広く、狭い物件も多いため、賃貸オフィスを構えるほどの規模ではない1~2人だけの小さな企業やフリーランスに向いています。

 

借りるときの注意点

SOHOオフィスを借りるときは、まず、事務所としての利用や登記が可能かどうかを確かめましょう。
もちろん、フリーランスで登記をしない場合は、登記ができるかどうかが問題になることはありません。しかし、軌道に乗ったら法人登記をしたいと考えている場合などは注意が必要です。
また、社名や屋号を表札に掲示したい場合や来客が多い業種の場合、その可否についても確認しておきます。
何にせよ、自分が行いたいことがその物件で可能なのかどうか、管理会社に問い合わせておくと安心です。
最後に、間取りの確認です。執務スペースが十分とれるかどうか、電話回線に不足はないかなどがチェック項目になります。
間取りについては、次項でもう少し詳しくご説明します。

 

部屋の間取り

マンションの間取りには、SOHOに向いているものとそうでないものがあります。
SOHOにおすすめなのは、住居スペースと執務スペースが別室に振り分けられるようなタイプの物件や、メゾネットタイプの物件です。部屋を変えることで集中して仕事に取り組むことができます。
反対に、SOHOにあまり向いていないのが、広いワンルーム物件で住居スペースと執務スペースが分けられない物件や、バスルームやキッチンなどが執務スペースと一体化している物件です。
特に来客がある仕事をしている場合、このような物件では、「仕事の打ち合わせに来ている」というよりは、「自宅に人が来た」という趣になってしまい、ビジネスの環境としては適していません。
もっとも、来客があるわけではなく、「自分自身が作業をできればそれでいい」という場合は、自分の性格や作業環境にあった物件であればどのような間取りであっても問題はありません。

 

まとめ

自宅をSOHOの事務所として働くためには、その物件がSOHO可である必要があります。登記を希望している方は、登記可能な物件かどうかについても確かめておきましょう。賃貸物件を探す段階で不動産会社に「SOHOとして自宅で働く」ということを伝えておくとスムーズな契約が可能です。